クリニック紹介
当院の医療機器
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歯科用CT
治療部位をあらゆる角度から立体的に見ることができるため、より正確な診断が可能になります。主に埋伏歯（骨の中に埋まって生えてこない歯）や親知らず、顎骨の評価に使用します。正確な診断ができ、安心・安全に治療でき、撮影時間も十数秒で済むことから患者様への負担を大幅に軽減することができます。
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クラスBオートクレーブ（高圧蒸気滅菌器）
世界標準の滅菌対策として導入しているのが、ヨーロッパ規格EN13060の最高グレード「クラスB」の高性能滅菌器です。あらゆる形状の被滅菌物（固形、中空物、多孔体、一重包装、二重包装）を滅菌可能とされ、様々な医療器具の滅菌処理に貢献します。
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口腔内３Dスキャナー（iTero）
矯正装置を作製する際に「歯の型とり」を行う機器です。従来の方法だと粘土の様な材料をお口の中に入れる必要がありましたが、光学3D
デジタルスキャナーがあればその必要がありません。スキャンに要する時間も短いため、患者様の負担も少ないです。
他設備・内装
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1
キッズルーム
小さなお子様をお持ちの親御さんが治療の際に、このスペースでお子様を遊ばせておくこともできます。
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2
待合室
広々としたゆとりある空間でお過ごしいただけます。
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3
診療室
中央にはアイランドテーブルがあり、おしゃれで開放的な診療室です。
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4
レストルーム
広々とした個室でオムツ替えシートも完備で小さなお子様連れの患者様も安心です。
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5
カウンセリングルーム
落ち着いた空間でゆっくりお話させていただきます。
矯正治療メニュー
矯正歯科治療について
矯正歯科治療は公的保険適応外の自費診療です。
一般的な治療期間(1カ月に1度通院した場合)
- 非抜歯症例の場合：1～2年（通院回数12回～24回）
- 抜歯症例の場合：2～2年半（通院回数24回～30回）
矯正歯科治療に伴う
一般的なリスクや副作用について
- 最初は矯正装置による不快感、痛み等があるものの、数日から1、2週間で慣れることが多いです。
- 歯の動き方には個人差があるため、想定した治療期間が延長する可能性があります。
- 装置の使用状況、顎間ゴムの使用状況、定期的な通院等、矯正治療は患者さんの努力が必要となります。それらが治療結果や治療期間に影響します。
- 治療中は、装置が付くため歯が磨きにくくなります。むし歯や歯周病のリスクが高まるため、丁寧なブラッシングや、定期的なメンテナンスが重要になります。また、歯が動くと隠れていたむし歯が見えるようになることもあります。
- 歯を動かすことで歯根が吸収して短くなることがあります。また、歯ぐきがやせて下がることがあります。
- ごくまれに歯が骨と癒着し、歯が動かないことがあります。
- ごくまれに歯を動かすことで神経が障害を受け、壊死することがあります。
- 矯正治療中に金属等のアレルギー症状が出ることがあります。
- 矯正治療中に「顎関節で音が鳴る、あごが痛い、口が開けにくい」などの顎関節症状が出ることがあります。
- 様々な問題による影響で、当初予定した治療計画を変更する可能性があります。
- 歯の形を修正や、咬み合わせの微調整を行う可能性があります。
- 矯正装置を誤飲する可能性があります。
- 装置を外す際、エナメル質に微小な亀裂が入る可能性や、かぶせ物（補綴物）の一部が破損する可能性があります。
- 装置を外した後、保定装置を指示通り使用しないと後戻りの生じる可能性が高くなります。
- 矯正治療中や矯正治療終了後に、現在の咬み合わせに合った状態のかぶせ物（補綴物）やむし歯の治療（修復物）などをやりなおす可能性があります。
- あごの成長発育により咬み合わせや歯並びが変化する可能性があります。
- 治療後に親知らずが生え、凸凹が生じる可能性があります。加齢や歯周病等により歯を支えている骨がやせると咬み合わせや歯並びが変化することがあります。その場合、再治療等が必要になることがあります。
- 矯正歯科治療は、一度始めると元の状態に戻すことは難しくなります。
薬機法において承認されていない
医療機器について
- マウスピース型矯正装置(製品名インビザライン)は医薬品医療機器等法(薬機法)の承認を受けていない未承認医薬品です。
- マウスピース型矯正装置(製品名インビザライン)はアメリカのアラインテクノロジー社の製品の商標です。インビザラインジャパン社を介して入手しています。
- 国内にもマウスピース型矯正装置として医薬品医療機器等法(薬機法)の承認を受けているものは複数存在します。
- マウスピース型矯正装置(製品名インビザライン)は1997年にFDA(米国食品医薬品局)により医療機器として認証を受けています。
- マウスピース型矯正装置(製品名インビザライン)は完成物薬機法対象外の矯正歯科装置であり、承認薬品を対象とする医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。